退職をしたい、転職をしたいと考え始めたら、計画的に転職活動を始めることをおすすめします。無計画なまま退職をしてしまったり、転職活動を始めてしまったりすると、退職後や転職後に後悔してしまう可能性もあります。
今回は、退職を考え始めたらやるべきことと転職までの流れ、必要となる手続きについてご説明します。転職をお考えの人はぜひ参考にしてください。

退職から転職までの流れには2つのパターンがある

現在の仕事を退職し、転職するまでの流れには2つのパターンがあります。それぞれのパターンのメリットとデメリットをご紹介します。

先に退職してしまうケース

一つは、まず会社を退職してから転職活動を始めるケースです。仕事が忙しすぎて転職活動の時間が取れない方やとにかく今の仕事を辞めたい方の場合は、一度仕事を辞めて、落ち着いてから転職活動を始めたいと思うかもしれません。
先に退職してしまう場合のメリットは、時間をかけて業界や企業の研究ができる点でしょう。そのため、自己分析から企業研究、応募書類の作成や面接対策にもしっかりと時間を割くことができます。また、即日から働ける人材であることが採用判断時にメリットになることもあるでしょう。
しかし、先に退職をしてしまうと、離職期間中の生活費の不安が出てくる可能性は否めません。また、なかなか内定が出ない場合には焦りが生じ、早く安心したいという一心から内定が出た企業に安易に入社を決めてしまう可能性もあります。

転職先が決まってから退職するケース

もう一つのパターンは、在職中に転職活動を行い、転職先が決まってから退職するパターンです。在職中の転職活動のメリットは、生活費の不安などに駆られることなく、自分が納得できるまで転職活動を続けられるという点でしょう。万が一、なかなか内定が出ない場合でも現在の仕事に留まるという選択肢を選ぶことができます。一方、転職先が決まってから退職するパターンのデメリットは、仕事をしながらの転職活動になるため時間に制限があり、面接の調整が難しいことなどが挙げられます。

転職活動は計画的に

いずれのパターンで退職、転職をする場合でも、今の会社を退職する際には会社に迷惑をかけることのないよう、円満な退職を目指すようにしましょう。円満な退職とは、退職までに計画的に引継ぎを行い、業務に支障をきたさない退職の仕方です。

退職までの流れと必要な手続き

転職先からの内定が先になるか、退職が先になるかは転職活動の計画によって変わってきますが、退職までの流れや必要な手続きについては大きな違いは生じません。退職日までにやるべき手続きや大まかな流れをご紹介します。

退職を考え始めたら：有給休暇の残日数を確認する

退職したいと思ったらまずは、有給休暇の残日数を確認しましょう。有給休暇を消化してから退職したいと考えているのであれば、有給の残日数も考えて退職までの計画を立てます。

退職希望日の2～3か月前：退職の意思を伝える

退職をしたい日の遅くとも2か月前には、退職の意思を上司に伝えましょう。退職の意思はメールなどで伝えるのではなく、直接会って、話をするようにします。たとえ仕事や会社の不満から退職をしたい場合であっても、不満を伝えるのではなく、今後目指したいものなど、前向きな自分の考えを伝えることが大切です。
退職希望の日時についても、この日に退職しますと断言するのではなく、退職を希望していますと伝え、相談しながら退職日を決定する形を取りましょう。

最終出社日の1か月前：引継ぎを始める

最後に有給休暇を消化したい場合などは、有給消化期間も含めて引継ぎの計画を立てましょう。業務のマニュアルを作成すると、万が一、後任者の決定に時間がかかっている場合もスムーズに引継ぎをしやすくなります。業務の量や内容にもよりますが、最終出社日の1か月前くらいから徐々に引継ぎを始めていくと余裕をもって引継ぎを完了させることができるでしょう。

退職日の約1か月前：退職届を提出

退職日の約1か月前になったら退職届を提出しましょう。退職届の提出日については、会社の就業規則によって定められています。就業規則に従い、定められた時期までに文書で退職届を提出します。退職届は指定されたフォーマットが用意されている場合や自身で作成する場合があります。会社の指示に従い、適切な方法で退職届を提出するようにしましょう。

最終出社日の10日前：取引先等へ挨拶を済ませる

最終出社日の10日前くらいには、お世話になった取引先等に退職の挨拶を済ませましょう。

最終出社日：退職の挨拶・社員証等の返却

最終出社日はお世話になった上司や同僚に挨拶をします。また、会社から支給されている社員証や名刺、制服、関係者の名刺、業務で作成したデータ、書類などを返却します。

退職日の翌日：健康保険証の返却

最終出社日が過ぎても退職日が過ぎるまでは、健康保険証を使用できます。退職日の翌日には使えない状態になるため、早急に会社に返却しましょう。

退職日または後日会社から受け取るもの

退職日になったら、次のものを会社から受け取ります。
・源泉徴収票
・年金手帳（会社に預けている場合）
・雇用保険被保険者証（会社に預けている場合）
・離職票（失業保険の受給手続きをする予定がある場合。退職後10日～14日後に受領するのが一般的）
・健康保険資格喪失証明書（退職後、国民健康保険に加入する場合に必要）

退職後の準備

転職先が決まっている場合は、次のものを転職先に提出します。
・雇用保険被保険者証
・源泉徴収票
・マイナンバー
転職先が未定の場合は、次の手続きが必要です。
・国民年金の加入手続き
・国民健康保険の加入手続きまたは任意継続保険の加入手続き
・失業保険の受給手続き

まとめ

退職から転職までの流れと、必要となる手続きについてご紹介しました。退職してから転職をするにしても、転職先を決めてから退職をするにしても、退職の流れには大きな違いはありません。引継ぎの計画をしっかりと立て、お世話になった会社に最後に迷惑をかけることがないよう円満な退職を目指しましょう。

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